グローバル人材に求められる英語力と２段階のハードル
従来の英語教育ロードマップー第1のハードル
企業は1970年代前後から社員の英語力を向上させるためにさまざまな英語研修を実施してきています。1970代から80年代にかけて最も「正統」とされた研修は英会話研修と英文法のやり直し研修でした。しかしともに中途脱落する率が高く、これといった効果が見えにくいという問題がありました。
その後TOEICの社会的認知度が高まるに従い、90年代以降、基礎英語力のアップにむけてTOEIC対策研修に焦点が移ります。一方、スキル研修として、電子メールやテレビ電話会議の普及するにつれ、電子メールライティング、会議、プレゼンテーション研修の需要が増えました。
これを下記の図「従来型英語ロードマップ」の中で説明したいと思います。まずロードマップをご覧ください。
従来型英語教育のロードマップ
図には「基礎知識のステージ」「筋トレのステージ」「スキルのステージ」という３つのステージがあり、各ステージごとに克服すべき「壁」があります。「基礎知識のステージ」は主に基本語彙・文型・文法に相当し、TOEIC 490前後までなります。
まず文法の壁ですが、これは中学校レベルであり、それほどの難関ではありません。問題は次の「筋トレのステージ」です。ここには「筋トレの壁」と「音速の壁」がはだかります。筋トレというのは＜入力―出力―フィードバック＞を一つのループとして、これを何度も繰り返し継続的に練習するプロセスを指します。会話であれば家でフレーズを暗記し、会話で実際に発話し（聴いているだけでは不可）、相手からのフィードバックをもとに、修正・改善・学習をするわけです。フィリピン人講師を使った廉価なオンライン英会話でもかなりの効果を発揮できるのは、このループの実践が奏功しているからです。
しかしそのためには相手の言っていることが聞き取れなければなりません。これが「音速の壁」です。そのためには継続的に音読練習をしておく必要があります（「音読の壁」）。日本の学校英語教育における問題は、ほとんどがこうした筋トレを学生に行っていないことが原因と考えられます。
簡単なビジネス会話であればTOEIC 700-800程度あたりで、なんとか対応できるかもしれません。しかしリアルなビジネス世界は単なる英会話ではなく、高度な概念の説明や読解力が求められます。ここで十分な能力を発揮するには「筋トレのステージ」の後半にある「語彙・表現の壁」を克服しなければなりません。
明治学院大学教授のDr. Charles Browneらの開発したNGSL（New General Service List）の2800語は一般的な英文の最大94%を読むことができると言われています。ただし実際の英語を使ったビジネスやTOEIC高スコア帯に対応するには、さらにTOEIC語彙1200語、ビジネス語彙1700語、学術語彙960語などが必要になると言われます（計6600語）。
ちなみにネイティブの語彙は30,000語レベルです。ビジネス業務の場合、ノンネイティブである私たちがそこまでは求められることはありません。とはいえ、専門的な内容で深い意思疎通を図ったり、業務文書を読みこなすことが求められる「スキルのステージ」ではそれなりの語彙力（当然それを聴き取る力や使いこなす力も含む）が求められます。これには10,000語程度（単語に加え連語フレーズ（in compliance with: ～に準拠して）、イディオム（give a best shot: 全力でやってみる）、コロケーション（immenseとamount/importance/valueなどの組み合わせ）や複合語彙（benefit package: 福利厚生）がこれに加わるのでこの数になる）。
ここまでの話をまとめると、この第１のハードルにおいて、まずそれなりの会話力を身に付けるためには継続的な筋トレと、専門スキルをフルに生かす基礎となる語彙力の２点がネックとなります。
グローバルビジネスで求められる英語力―第2のハードル
かつて日本という国がブランドだった時代では、企業社員は「その時の担当者として英語で状況に対処」できればよく、担当者個人が企業全体の信用力やブランド力を引き受ける必要はありませんでした。むしろ日本という国や企業のブランドが担当者個人に代わって信用を肩代わりしていたわけです。
しかし今日、市場の中心はすでに諸外国であり、日本は選ぶ側から海外顧客に選んでもらう側に立たされています。こうした厳しいビジネス状況では、海外のビジネスパートナーと「同じ言葉」でコミュニケートし、信頼を勝ち取り、プロとしてともに問題を解決できる人材を育てる必要があるのです。つまり「多少英語のわかる担当者」で務まる時代は終わったと言えます。
グローバル人材育成において、英語コミュニケーションスキルを持った人材育成へとニーズがシフトしているにもかかわらず、多くの人材研修プログラムは、依然として従来型のロードマップをなぞったものが多く、こうした人材育成に対応できるプログラムはまだ数少ないと言えます。
こうしたグローバル人材に求められるコミュニケーションスキルとは、英語を使って、日本人とは異なる常識と価値観を持つ人たちに対応し、相手を動かすスキルであり、そのためには異文化知識、一般教養、世界知識（文化、宗教、歴史、民族、言語、哲学、地理、時事、政治経済など）の素地までもが求められます。
こうした諸外国の価値観は、宗教やそれに根差した「真・善・美」の価値観や歴史・伝統と密接に関連しています。下記の図は世界の文明圏と宗教圏との深い関係を示しています。
日本と世界のギャップ
日本は、西欧圏、中華圏、インドゥー圏、ラテン圏、スラブ圏、イスラム圏のいずれとも異なる独自（ガラパゴス化した）のビジネス文化と価値観を持つと言われています。これは独自性という意味ではよいことですが、グローバル世界でパートナーをリードしていく上では不利になります。
アジアユーロ言語研究所では、これからのグローバル人材育成のあり方は下記の「求められるロードマップ」に示した戦略に従うべきであると考えています。
求められるロードマップ
このロードマップの特徴は、従来型の＜基礎知識→筋トレ→スキル＞というレベル上昇に加え、「異文化理解（水色）」ならびに「世界知識」と「一般教養」（薄緑）が加えられている点です。そしてターゲットゾーンがゾーン１とゾーン２に分かれています。
レベル１では実際のビジネスシチュエーションをもとに異文化理解を踏まえながら、よりうまく英語で状況に対処する訓練を行い、同時に文法や知識の穴を再確認します。これには顧客の不満に対応する説明スキル、状況を説明し相手の納得を得るスキル、クレームを現実的に処理するスキルなど、スピーキングばかりでなく、ライティングの領域に含まれます。
レベル２では、実際に起こりうるコンフリクトや困難なシチュエーションを用いたケーススタディーとロールプレイが中心になります。一例として「パートナーシップが成立した後、不合理な要求をしてくる海外パートナーに合理的に反論し、こちらの提案を納得させる」ケースを用いたトレーニングがあります。これには唯一絶対のテンプレートがあるわけではなく、原理に沿ってロジックを柔軟に駆使して説明を説得し、動かすという英語コミュニケーションスキルが必要となります。学習者はこうした訓練を通じ、自分にとって必要なスキルを磨き全人格的なコミュニケーションスキルを作り上げることができます。
このほか地域ごとに異なる異文化価値観、当地でのオフィス文化、日本人との間で生じやすいコンフリクトをケーススタディーとし、これをもとにインタラクティブな講義を行う異文化理解／グローバルマインド・プログラムも有効です。弊社では異文化全般のほか、欧米圏、東アジア圏（中国、台湾、韓国）、イスラエル、インド圏、イスラム圏に特化した異文化プログラム、および外国人向けの日本文化解説プログラムも提供しています。